【2024年最新版】電子カルテおすすめ10選比較！種類や選ぶ際のポイントについて解説
電子カルテとは、患者さんへの診療の内容を記録した紙のカルテをデータ化し、システム上で編集や一元管理を可能にしたもののことです。カルテの保管スペース削減や医療事務の効率化といったメリットがあり、普及が進んでいます。
普及とともに、提供される電子カルテの種類も増えてきています。このため、未導入の病院・クリニックでは、何を基準に選べば良いのか迷われているかもしれません。
本コラムでは、電子カルテの種類や現状の普及率、利便性や選定のポイントなどを解説し、おすすめの電子カルテ10選をご紹介いたします。
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電子カルテとは
電子カルテとは、患者さんへの診療の内容を記録した紙のカルテをデータ化し、システム上で編集や一元管理を可能にしたものを指します。
カルテに記載された、患者さんの基本情報や現病歴、既往歴、身体所見、検査結果、投薬履歴、治療方針などの情報を、医師だけでなく看護師や薬剤師などの医療者がいつでも確認できるようになります。たとえば、入院患者さんのベッドサイドで、タブレット端末などで電子カルテを確認できることで、より確実に適切な処置が行えるなどのメリットがあります。
医師の中には、使い慣れた紙のカルテの方が良いと考える人もいますが、ほかにも業務効率化などさまざまなメリットがあることから導入が進んでいます。普及率などについては、後ほど「電子カルテの現状と普及率」でご紹介いたします。
電子カルテのメリット
電子カルテには、主に次のようなメリットがあります。
- 最新の情報をどこからでもリアルタイムに確認できる
- 検査結果のデータと連携できる（電子カルテに取り込める）
- 医療者同士で患者さんの情報共有がしやすくなる
- 統一されたフォントで記載されるので、誰が見ても読みやすい
- 医療ミスの防止につながる
- 患者さんのプライバシー保護を強化できる
- 医療カルテの紛失や劣化を防止できる
- 紹介状や診断書など書式のテンプレート利用で業務効率化ができる
- 業務効率化により、人手不足をカバーできる
電子カルテの種類
電子カルテと一口に言っても、さまざまな種類があります。
ここでは、電子カルテの主な種類を「提供形態による分類」と「規模による分類」の2つの切り口からご紹介いたします。
提供形態による分類
電子カルテを提供形態で分けると、大きく「オンプレミス型」と「クラウド型」に分けられます。
オンプレミス型
ユーザーとなる医療機関の敷地内にハードウェアを設置し、ソフトウェアをインストールして利用するタイプの電子カルテです。
カスタマイズ性が高く、病院ごとに希望する特定の要件を満たせる電子カルテを実現でき、データを院外へ出さないため情報セキュリティ面でリスクが少ない点などがメリットです。
一方、院内で運用管理も行わなければならず、手間や人件費がかかる点はデメリットです。
クラウド型
クラウド型の電子カルテには、患者さんの人数が増えたり病院の規模が拡大した際のスケールアップのしやすさや、自動的アップデートによる最新機能が利用できるメリットがあります。
なお、一般的なクラウドサービスにはプライベートクラウドとパブリッククラウド、SaaSとPaaSとIaaSといった区分がありますが、2023年5月現在で電子カルテを利用できるクラウドサービスはパブリッククラウド（SaaS・PaaS）のみとなっています。
費用の面でも、初期費用が不要で利用した分だけ支払えば良い料金体系が多いので、低コストで利用できます。
一方、院外のネットワークを利用することが前提となるため、通信の傍受などのサイバー犯罪による情報漏えいや、インターネットプロバイダー側の障害、停電などで電子カルテが利用できなくなる点などがデメリットです。
規模による分類
電子カルテを規模で分けると、大きく4種類あります。
なお、医療法では、病院の規模を定義していませんが、ここでは便宜上、入院用の病床数が400床以上を大規模病院、20床以上400床未満を中・小規模病院と区分します。
大規模病院向け（400床以上）
大規模病院では、ある程度の金銭コストをかけられるため、病院ごとの特色や診療方針などに合わせてスクラッチ開発するケースが多いようです。スクラッチ開発には、期間も金銭コストもかかりますが、その分、求める要件を多く満たす電子カルテを実現できます。また、オンプレミス型かクラウド型かも希望に合わせて選べます。
また、パッケージシステムとして提供されている電子カルテを、要件に合うようにカスタマイズする方法も選べます。金銭コストと開発期間に目をつぶれば、ある程度、大規模なカスタマイズも可能になります。良いところ取りができるラインを調整できれば、良い選択肢となるはずです。
基幹病院であれば、地域のかかりつけ医と電子カルテを連携できると良いでしょう。 また、大学病院など、研究分野に強い病院であれば、論文に必要な臨床データを電子カルテから引用できるような連携もできると便利です。
中・小規模病院向け（20床以上400床未満）
中・小規模病院向けの電子カルテは、金銭コストと機能のバランスを取った、汎用性の高いパッケージシステムが多いです。
大規模病院に比べると、入院患者さんは少なく、その分、外来のみの患者さんや、外来から入院へ移行する患者さんも多いことから、中・小規模病院のニーズを満たす電子カルテは、パッケージシステムが多数を占めます。
パッケージシステムのカスタマイズ範囲が大きくなると、導入までのリードタイムも長くなり金銭コストも上昇してしまいます。カスタマイズは最小限に抑え、オプション機能などで要件を満たせる電子カルテを選定することが大切になってきます。
診療所・医院・クリニック向け（20床未満）
医療法では、病床数が19床以下を「診療所」、20床以上を「病院」と区別されています。
診療所・医院・クリニックでは、入院患者さんが少なく、中・小規模病院よりもさらに従業員数が少ないという特徴があります。また、金銭コストも抑えたいところでしょう。こうした診療所・医院・クリニックのニーズを満たす電子カルテには、パッケージシステムの中でも初期費用が不要なクラウド型のものが多いです。
機能を充実させたい場合は、別途、オプション機能を追加して実現します。
歯科医院向け
歯科医院向け電子カルテには、一般病院向けの電子カルテにはない予約機能などが搭載されています。
歯科医院によっては訪問診療や自由診療に力を入れているところもあるでしょう。こうした診療に対応している電子カルテもあります。
電子カルテの現状と普及率
厚生労働省の資料によれば、令和2（2020）年における電子カルテの普及率は、一般病院で57.2％、クリニックで49.9％となっています。同資料では、調査開始の平成20（2008）年から3年ごとの調査年における電子カルテの普及率は一般病院、クリニックとも増加し続けています。一般病院の病床ごとの普及率も増加し続けていることからも、電子カルテの普及は、年々、進んでいるといえます。
|
|
一般病院
|
病床規模別
|
一般診療所
|
||
|
400床以上 |
200～399床 |
200床未満 |
|||
|
平成20年 |
14.2% |
38.8% |
22.7% |
8.9% |
14.7% |
|
平成23年 |
21.9% |
57.3% |
33.4% |
14.4% |
21.2% |
|
平成26年 |
34.2% |
77.5% |
50.9% |
24.4% |
35.0% |
|
平成29年 |
46.7% |
85.4% |
64.9% |
37.0% |
41.6% |
|
令和2年 |
57.2% |
91.2% |
74.8% |
48.8% |
49.9% |
ただ、病床ごとの普及率を詳しく見てみると、令和2（2020）年の400床以上の一般病院の普及率が91.2％であるのに対し、200床未満では48.8％と大きな差があり、クリニックの49.9％と近しい普及率となっています。
このことから、小規模な医療機関では、導入費用がネックとなっていることが予測されます。この点を解消することが、今後のさらなる普及に当たり課題となってくるでしょう。
参照：厚生労働省「電子カルテシステム等の普及状況の推移」
電子カルテを選ぶ際のポイント
では、電子カルテを選ぶ際は、どのようなポイントを押さえれば導入を成功させられるのでしょうか？
大きなポイントとして、次の7点が挙げられます。
要件と予算を明確にしておく
機能や特長がさまざまな電子カルテの中から、自院の診療科や業務の特徴、希望に合ったものを選ぶために、まずは電子カルテに求める要件や、かけられる予算を明確にしましょう。
自院がカルテに関して抱えている課題を解消できるような機能が搭載された電子カルテを導入することが重要です。
操作性を確認する
要件を満たす電子カルテであっても、電子カルテごとに操作性や使い勝手は異なります。
特に、電子カルテの導入が初めて、ほかの医療システムを導入していない、システムやデジタルに対して苦手意識を持つ従業員が多い場合は、シンプルな操作で使えるものや直感的な操作が可能なものを選ぶことが大切です。
無料で利用できるデモ版やお試し期間を活用し実際に作業する従業員に操作してもらい、問題なく使えそうか確認しましょう。
対応デバイスを確認する
電子カルテのメリットの一つに、患者さんのベッドサイドなどでタブレットなどモバイル端末でスピーディーにカルテ情報を確認できることがあります。
こうした活用を望むなら、パソコンだけでなくタブレット端末やスマートフォンでも利用できる電子カルテを選ぶ必要があります。対応している場合も、基本料金内なのか、それともオプションなのかといった点まで確認しておくと安心です。
導入後のサポートを確認する
電子カルテの導入後、不明点や不具合の発生、機能追加が必要性になることは大いにあります。こうした状況に自院のみで対応することは困難です。電子カルテの提供者側でどのようなサポートが用意されているかも確認しておく必要があります。サポートにかかる料金についても併せて確認しておきましょう。
問い合わせの対応窓口については、対応方法（訪問、オンライン、電話、メール、チャットなど）と、対応時間などもチェックすることが大切です。
セキュリティ対策について確認する
電子カルテでは、患者さんの個人情報を扱います。特に、病歴など機微な情報を扱うため、情報漏えいは絶対に避けなければなりません。電子カルテ側で施されているセキュリティ対策を確認しておく必要があります。ファイアウォールや不正侵入検知システム（IDS）や侵入防御システム（IPS）、認証、データの暗号化、データのバックアップ、アクセス権限の設定機能、ログ管理といった基本的なセキュリティ対策は、最低限、備えていることを確認しましょう。
クラウド型の電子カルテを導入する場合は、厚生労働省、総務省、経済産業省がそれぞれ定めたガイドライン（3省3ガイドライン）に準拠しているものの中から選ぶと安心です。
また、提供企業がISMS認証やプライバシーマークなどの規格を取得しているかどうかを確認することも大切です。
さらに、従業員の情報セキュリティ教育の支援サービスがあるかなどもチェックできると良いでしょう。
他システムとのデータ連携について確認する
電子カルテの中には、レセコンと一体型のものもありますが、すでにレセコンを導入済みでレセコンの継続利用をお考えの場合は、レセコンと連携できる電子カルテを選ぶ必要があります。
ほかにも、予約システムや病理検査システム、手術支援ロボット・遠隔操作ロボット、Web問診システムや会計システム、おくすり手帳のアプリなど、医療関連のさまざまなシステムやデジタルテクノロジーと連携できれば、業務効率化や生産性向上につながるでしょう。
医療系の国際規格であるHL7やIHEなどに対応したものであれば、将来的にも数多くの連携先を確保できる可能性が高いでしょう。
アップデートやカスタマイズ可能な範囲を確認する
電子カルテを導入後、時間が経過すれば医療を取り巻く環境も変化し、新たな機能が必要になり、システムを変更する必要に迫られることも少なくありません。
その際にどの範囲まで対応できるのか、どこを超えたら別の電子カルテシステムへのリプレースが必要なのかを確認しておきましょう。
また、アップデートについては、提供者側で対応してもらえるのか、自院で行う必要があるのかもチェックしておきましょう。
電子カルテのおすすめ10選比較
最後に、扶桑メディアがおすすめする電子カルテ10選をご紹介いたします。
HOPE LifeMark-MX
https://www.fusodentsu.co.jp/service/hope-lifemark-mx.html
HOPE LifeMark-MXは、富士通Japan株式会社が開発したオンプレミス型の電子カルテで、300床程度までの中堅病院を対象としています。
誰にでもわかりやすく、簡単に操作できるシンプルなユーザーインターフェースが特長です。
複数のスタッフが同時に一人の患者さんのカルテに入力、参照することができる同時入力・同時参照機能や、看護過程をサポートする支援機能が搭載されています。
同じく富士通Japanが提供する介護事業者支援システム「HOPE LifeMark-WINCARE」、地域医療ネットワーク「HumanBridge HER」と連携可能です。
導入にかかるリードタイムは約6ヵ月間です。 価格は3,500万円からとなっています。
HOPE Cloud Chart II
https://www.fusodentsu.co.jp/service/hope-cloudchart2.html
HOPE Cloud Chart IIも、富士通Japan株式会社が開発した電子カルテで、こちらはクラウド型です。クラウド型である強みを活かし、導入してすぐに使い始められるようになっています。
特長は、導入しやすい点、柔軟に対応できる点、業務継続性が確保されている点、経営ダッシュボードなどの新しい価値が提供される点の4つです。
標準機能では、次の9つのオーダリングが可能です。
- 処方オーダ
- 検体検査オーダ
- 再診予約オーダ
- 移動・食事オーダ
- 指示簿指示オーダ
- 病名オーダ
- 自科検査オーダ
- 会計オーダ
- 簡易オーダ
さらに、オプションを追加することで、看護支援ツールや統合部門ツールなども利用できます。
価格は要問い合わせ。
HOPE LifeMark-SX
https://www.fusodentsu.co.jp/service/hope-lifemark-sx.html
HOPE LifeMark-SXも富士通Japan株式会社が開発した電子カルテで、無床診療所を対象としています。「HOPE Cloud Chart II」と同様の柔軟性を持ち、より簡単にカルテを作成できるよう操作性が向上しています。また、サポート体制もより手厚くなっています。
標準機能内で、受付から会計までがトータルにサポートされ、地域医療連携も可能としています。
オプションで、受付/事務部門システムや薬剤部門システムなどが利用できます。
価格は120万円からとなっています。
MOMACE
https://www.fusodentsu.co.jp/service/momace.html
MOMACEは、精神病院向けの電子カルテです。「チーム医療」「医療安全」「感染対策」「記載漏れ防止」「安心サポート」をキーワードに、精神科病院に必要な機能をフルサポートするというコンセプトを持ちます。
見やすさ、探しやすさ、操作しやすさを追求した画面構成に加え、精神科に特化した豊富な機能が特長。
標準機能では、次の6点が提供されます。
- 患者情報管理
- カルテ記事
- 診断情報管理
- オーダリング
- 各種参照
- 病棟部門向け機能
オプションでは、次のような機能が用意されています。
- 看護支援オプション
- 調剤システム連携オプション
- 処方チェックシステム連携オプション
- 検査システム連携オプション
- 外注検査システム連携オプション/li>
- 給食システム連携オプション<
- 表示板システム連携オプション
- 預り金システム連携オプション
価格は3,200万円からとなっています。
CLINICSカルテ
https://clinics-cloud.com/karte
CLINICSカルテは、株式会社メドレーが開発する電子カルテで、レセプトが内包されています。このため、レセプトソフトを別途操作する必要がなくなり、医療事務スタッフの業務効率化につながります。また、経営分析機能が標準装備されており、データドリブンなクリニック運営をサポートしてくれます。
カルテ標準機能として、次の10機能が搭載されています。
- テンプレート・セット登録
- ファイル管理
- 文書
- シェーマ
- 編集履歴
- 診察時間設定
- 診察メニュー管理
- スタッフ管理
- 適応症
- 投与量チェック
- 薬剤情報検索
そのほか標準機能では、受付管理、患者登録、スケジュール、メモ機能、ラベル機能が用意されています。
オプション機能として、レセプトチェック機能が用意されています。
同社が提供するWeb予約やWeb問診、オンライン診療といったシステムとの連携が可能です。
導入にかかるリードタイムは約3ヵ月間です。
価格は要問い合わせ。
CLIUS
CLIUSは、ジョブカンシリーズなどを手がける株式会社DONUTSが提供する、クラウド型の電子カルテです。
標準機能の中に、患者さんの年齢・体重・体表面積から適切な処方量を参照できる「薬用量機能」が搭載されているため、診療科に小児科が含まれる病院、クリニックにおすすめです。
ほかにも、Web問診や在宅機能など豊富な標準機能を持ち、オプション機能も料金内で使い放題となっています。
価格は、基本プランで初期費用が20万円から、月額料金が1万2,000円から。セルフ導入プランで初期費用無料、月額料金がカルテ・レセコン1枚30円となっています。
レセコンは、クラウドORCAを使用することになり、クラウドORCAの初期費用やサポート費用、利用料が別途かかってきます。
30日間の無料トライアルが用意されているので、本導入の前に試してみると良いでしょう。
Medicom-HRf
https://www.phchd.com/jp/medicom/clinics/mchrf
Medicom-HRfは、ウィーメックス株式会社が開発する、診療所向けの電子カルテで、40年以上の実績を持ちます。
「残業」「返戻・査定」「算定漏れ」「記載漏れ」「見落とし」「データ管理の負担」の6つを削減することで、クリニック経営の悩みを解決するというコンセプトを掲げています。
スピード重視した操作性が特長の一つで、さまざまな作業を簡単に行うことができます。 また、連携先も豊富で、予約・再来受付システムや問診システム、窓口自動精算機など、約170社のシステムとの連携が可能です。
価格は要問い合わせ。
Medicom-CK
https://www.phchd.com/jp/medicom/hospitals/mcck
Medicom-CKもウィーメックス株式会社が開発する電子カルテで、こちらは、一般・療養型中小規模病院向けとなっています。
シンプルで使いやすい操作性に加え、中小規模の病院に特化した機能性が特徴で、本当に必要な機能を厳選した上で標準パッケージ化されています。
主な標準機能として、次の3つの機能が搭載されています。
- 患者情報の一括入力・閲覧機能
- 看護必要度・医療区分・ADLへの対応
- 受診前の情報管理機能
価格は要問い合わせ。
blanc
blancは、亀田医療情報株式会社が開発するクラウド型の電子カルテです。クラウドのインフラにはAzureが使用されています。Web型電子カルテの導入経験をもとに、同社が30年以上かけて研究開発してきた電子カルテの技術が結集されています。
東日本、西日本それぞれでデータを保管することで、災害時でもデータが守られ、障害にも強く、「止まらない電子カルテ」を強みとしています。
携帯電話などの回線を利用することから、訪問診療・看護・介護を手がける医療機関におすすめです。
価格は要問い合わせ。
Dynamics
Dynamicsは、株式会社ダイナミクスが開発するレセコン一体型の電子カルテで、開業医が開発した点が最大の特徴となっています。
訪問診療先など医院外でも電子カルテを確認できるため、訪問診療・看護・介護を手がける医療機関におすすめです。
価格は、初期費用が22万円、月額料金が1万1,000円と低コストで利用できます。なお、月額使用料内には、バージョンアップや診療報酬改定対応、ヘルプデスク利用料金が含まれています。
オプションも豊富に用意されており、有料のオプションに加え、無料のオプションもあります。
特に導入時のオプションが、以下のように充実しています。
- 導入時インストラクション
- スタート支援パック
- データ移行
セコム・ユビキタス電子カルテ
https://medical.secom.co.jp/it/karte/ubiquitous/
セコム・ユビキタス電子カルテは、在宅クリニックや無床診療所、中小規模病院向けのクラウド型の電子カルテです。当時は珍しかったクラウドで2001年から提供が開始されており、20年以上の運用実績を持ちます。
特長は、セコムグループのITセキュリティ技術を活かせる点。患者さんの機微な情報を安心して扱えます。
また、セコム自身が、1991年から民間で初となる本格的な在宅医療サービスを開始した経緯もあり、チーム医療や地域医療連携システム体制の構築にも強みがあります。
標準機能としては、次の6つのカテゴリが提供されます。
- カルテ
- 外来機能
- 入院機能
- 在宅機能
- 会計
- レセプト
- 文書
オプションとして、他社システムとの連携などが用意されています。
価格は要問い合わせ。
エムスリーデジカル
エムスリーデジカルは、エムスリーデジカル株式会社が提供するクラウド型の電子カルテで、診療をよりラクにするための機能が揃っています。
標準機能として、用意されているカテゴリは、次の5つです。
- カルテ
- 受付
- 管理機能
- レセプト（レセプト一体型のみ）
- ORCA（ORCA連動型のみ）
一体型プラン、ORCA連動型プランの2つのプランが用意されており、それぞれ初期費用は無料、月額料金が2万4,800円、1万1,800円となっています。
※レセコン単体プランもありますが、こちらは電子カルテではありません。
無料体験も用意されているので、導入前にトライアルしてみると良いでしょう。
Hi-SEED W3 EX
https://www.fujifilm.com/jp/ja/healthcare/emr/medical-solution/hi-seed-w3-ex
Hi-SEED W3 EXは、富士フイルム株式会社が開発するオンプレミス型のレセコン一体型電子カルテです。直感的でシンプルな画面設計や、ヒューマンエラーを防ぐ入力アシスト機能が特長で、医療現場で培った30年の実績が結集されています。
レセプトチェックシステム「べてらん君Collaboration」を標準搭載。なお、「べてらん君Collaboration」とは、レセプト業務を平準化することで、レセプトチェックのヒューマンエラーによる査定・返戻リスクやドクター・医事スタッフのレセプト点検業務負担増が解消できる機能です。
価格は要問い合わせ。
まとめ
電子カルテは、導入することで医療の質向上や医療事務の業務効率化を実現できるため、年々、導入が進んでいます。令和2（2020）年では、約半数の医療機関が電子カルテを導入しており、今後も普及していくことが予想されます。
未導入の医療機関様や、既存の電子カルテのリプレースを検討している医療機関様は、上記でご紹介したようなポイントを確認し、自院にぴったり合う電子カルテを導入してください。
